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こそだて育児ノート
【教育費シミュレーター】小中高大を公立・私立で試算｜都内平均＋新NISA積立で備える完全ガイド 2026
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📋 この記事でわかること
子1人あたり総教育費の目安／公立 vs 私立シナリオ別シミュレーション／学資保険 vs 新NISAの比較／2024年制度改正後の最適解／我が家の月いくら積立／教育費の落とし穴／18歳で必要額を準備する逆算式
「教育費は1人1,000万円」── どこかで聞いたフレーズですが、実は進路によって 700万〜2,500万円 と倍以上の差があります。第一子4歳の Mana 家でも、夫婦で何度も電卓を叩いて「現実的にいくら必要？月いくら積立？」を見直してきました。
この記事では、教育費の全体像・公立私立シナリオ・学資保険 vs 新NISA・2024年改正後の最適解を、リアルな数字でまとめます。
教育費の全体像｜0歳〜大学卒業まで
| 学齢 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年） | 約47万円 | 約93万円 |
| 小学校（6年） | 約211万円 | 約1,000万円 |
| 中学校（3年） | 約162万円 | 約430万円 |
| 高校（3年） | 約154万円 | 約316万円 |
| 大学（4年・文系） | 約243万円（国立） | 約398万円 |
| 合計 | 約820万円 | 約2,240万円 |
※文部科学省「子供の学習費調査」「学校基本調査」などを基にした参考値。塾・習い事は別途。
教育費シミュレーター｜進路を選ぶだけで都内平均総額を試算
🧮 INTERACTIVE
教育費シミュレーター｜都内平均値ベース
小学校〜大学の進路（公立／私立）を選ぶと、修学旅行費・教科書代まで含めた都内平均の概算が出ます。
※文部科学省「子供の学習費調査（東京都）」「学校基本調査」を参考にした目安値。塾・習い事・受験対策費は別途。
小学校〜大学卒業まで 合計
—
※幼稚園・保育園は含みません。大学は4年制を想定。修学旅行費は学校外教育費に含まれる平均値。教科書代は私立は実費、公立は副教材・補助教材費。実際の金額は学校・地域・通学形態で大きく変動します。
代表的な進路シナリオ｜「ここに一番お金がかかる」
- オール公立 → 国立大学：約820万円。庶民派最安ルート
- オール公立 → 私立文系大学：約970万円。これが標準ライン
- オール公立 → 私立理系大学：約1,100万円
- 中学受験＋私立中高 → 私立大学：約1,800万円
- オール私立＋私立医学部：約4,000万円超
学資保険 vs 新NISA｜数字で比較
🏦 学資保険（代表例）
月1.5万円×18年 = 元本 324万円 → 受取300〜340万円。返戻率100〜105%。増えない。むしろ低金利だと元本割れリスクも。
📈 新NISA インデックス積立（年利5%想定）
月1.5万円×18年 = 元本324万円 → 評価額約500万円。同じ積立額で約170万円の差。ただし元本保証なし、市場下落リスクあり。
2024年制度改正後の最適解
- 2024年1月から新NISAスタート：年間投資枠360万円、生涯1,800万円、無期限非課税
- ジュニアNISA廃止（2023年末で終了）。代わりに親の新NISA口座で子の教育費を運用
- つみたて投資枠＋成長投資枠を併用：教育費は「つみたて投資枠」でインデックスファンドが王道
- iDeCo（個人型確定拠出年金）：60歳まで引き出せないので教育費用途には不向き、老後資金専用に
月いくら積立すれば足りる？｜18歳逆算式
🎯 大学費用400万円を新NISAで18年積立する場合の月額
▶ 年利3%想定
月額 約14,000円
▶ 年利5%想定
月額 約11,500円
▶ 年利7%想定（米国株インデックス過去実績）
月額 約9,000円
※大学費用以外の教育費は児童手当でカバー、家計管理の月予算に組み込む方針
児童手当を「丸ごと積立」が王道
2024年10月から所得制限が撤廃され、児童手当が大幅拡充。0〜2歳：月1.5万円、3歳〜高校生：月1万円、第3子以降：月3万円。これを使わずに丸ごと積立するだけで、第1子・第2子で約240万円、第3子以降は約650万円に。
Mana家の積立リアル
💬 Mana の体験談｜教育費の積立戦略
学資保険を契約しかけて、夫と「これ実質ゼロ金利の貯金じゃん」と気付いて契約直前に止めました。代わりに 新NISAのつみたて投資枠で月3万円（夫婦合算）をeMAXIS Slim 全世界株式に投入。
第一子の児童手当は全額別口座に貯金しているだけ。手をつけない分かりやすさを重視。第二子産まれたら、こちらも同じ運用にする予定。
「教育費は新NISA、生活防衛は現金、家計の余剰はiDeCo」の3層分散が我が家の方針。学資保険じゃなく新NISAにした最大の理由は、「途中で必要になった時に解約できる柔軟性」。学資保険は中途解約で大きく目減りします。
— Mana（共働き・新NISA積立3年）
教育費の落とし穴｜「準備不足」より「過剰準備」
- 教育費を貯めすぎて老後資金が不足：これが一番怖い。教育費は奨学金で借りられても、老後資金は借りられない
- NISA枠を教育費だけで使い切ると、夫婦の老後資金枠が消える：iDeCoや別口座での老後資金確保を並行
- 「子のため」の貯蓄は親のメンタルにも影響。家計を潰してまで貯めるべきものではない
- 大学費用は「奨学金＋親の援助」のハイブリッドでも全然OK。全額親が用意する文化は時代遅れ
証券口座の開設｜まずは公式サイトで
新NISA口座は1人1口座のみ開設可能。SBI証券・楽天証券の2社が手数料・取扱商品ともに王道2強。それ以外の証券会社は、ハッキリ言ってかなりレベル差が開いてます。口座開設は各社公式サイトから直接申し込みできます。当サイトでは特定口座の紹介はしていませんので、ご自身で比較検討してみてください。
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まとめ
教育費は 「進路次第で820万〜2,240万円」 という大きな幅を持つ支出。学資保険は2024年以降、新NISAに圧倒的に劣る 結果が見えています。最適解は「新NISAつみたて＋児童手当の別口座貯金」の二層運用。月1万円程度の積立で、18年後には大学費用400万円が現実的に届く時代です。「貯めすぎず、計画的に」が令和の教育費戦略です。
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